採用情報

よくある質問

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エントリーの時に希望職種を申告できますか。
希望職種は、『エントリーシート』を提出する段階で必ず申告いただきます。複数の希望職種がある方には第3希望まで申告していただけます。各選考の際にも再度、確認させていただきます。
理系出身ですが、営業や商品企画(マーケティング)に興味があります。
文系の方と比べて、理系出身ということで不利になることはありますか。
採用の基本的な考え方として、基礎知識が必要な職種は別として、学生時代の専攻を偏重することはありません。実際に理系の方で、営業・企画管理系にご応募いただき入社された方もいます。ご本人がその職種に興味があることが重要ですので、その想いをぜひ面接でお聞かせください。
海外の大学に通っているため、卒業が9月になります。
入社に際して何か不都合はありますか。
特に不都合はありませんが、秋卒業の方は卒業後入社までに半年の期間ができることになります。入社時期については、お互いの事情を考慮する場合がありますが、基本的には4月を原則としています。
海外営業部門を志望しているのですが、
選考ではどの程度語学力を重視していますか。
人物を重視しておりますので、語学力だけで採用することはありません。明確な基準を設けているわけではありませんが、語学力があることは立派なセールスポイントですので、ご自身の経験を振り返って面接に臨んでください。
どんな営業部門があるか教えてください。
営業系部門はその販売経路によって、 3つの部門に分かれます。
1. スーパー・ドラッグストアなどに代理店を通じ商品を販売するコンシューマー部門
2. 美容室・理容室に代理店を通じて業務用商品を販売するプロフェッショナル部門
3. 海外のお客様に独占代理店や海外現地法人を通じて商品を販売する海外部門
市場調査から商品化までの過程で、営業はどの程度携われるのでしょうか。
営業活動で得られる情報は、市場動向の情報であり、個人で収集・活用することはもちろんですが、
組織として戦略に反映させる重要な情報源のひとつです。
したがって、各営業担当者は各支店や本部へ的確な情報を供給することが商品化に大きく関わることになります。
技術系職種で専門知識を習得しなければならない際に、
皆さんどのような方法で勉強されているのですか。
研修やOJTを通して知識習得する場合と、書籍や学会で発表された論文などを自主的に読んで勉強されている方が多いです。
研究員が、商品開発における「市場調査」や
それに基づく「新製品の企画提案」に携わることはできますか。
また、お客様と直接話す機会はありますか。
新製品につながる「シーズ」の追求という点から、各研究員が企画書を提出し、プロジェクト的に研究テーマとして取り上げるシステムをとっています。また、市場調査のために、研究員が開発中の商品をお客様に実際に使用していただき、話を伺うこともあります。お客様の声を活かした試験的な実験も日常業務の一環となっており、その結果が商品開発に直接反映することもあります。他にも、業務用商品の担当となった研究員は、営業と同行してサロン様から直接お話を伺うこともあります。
希望する職種や部門に配属していただけるのでしょうか。
本人の希望職種あるいは部門については、選考過程の中でお聞きします。配属は、入社後の新入社員研修で発表します。本人希望・適性・会社の状況の観点から配属を決定します。
異動希望は、どの程度受け入れてもらえますか。
年に2回、希望の部署や勤務地を自己申告できる機会があります。必ず希望が叶うとは限りませんが、この機会で申告された内容と各部署の人材ニーズを考慮して人事異動を行います。
技術系職種に就いた後、その後のキャリアプランとして
営業や商品企画に携われる機会はありますか。
ご自身がどのように成長していきたいかで機会は広がると思います。技術系職種を経験した後、営業や商品企画、経営企画等へ異動して活躍している社員もいますし、そうした異動希望を申告できる機会もあります。
営業系部門では、配属後どのように知識・スキルを習得していきますか。
【国内コンシューマー部門】
配属後数回にわたり、部門が主催する営業研修に参加し、営業活動に必要な知識を体系的に習得します。また、現場でのOJTで実践的なスキルも並行して身につけていきます。

【国内プロフェッショナル部門】
プロユース市場ということで営業活動にもある程度の美容技術が必要となります。サロン様への講習など、商品知識を含め、より専門的な知識・スキルが求められるため、配属後に数ヶ月間の部門研修があります。

【海外部門】
海外営業に必要な貿易実務・現地の法制度等の知識が広範囲に求められるため、配属後数ヶ月にわたり部門研修があり、必要に応じて英会話も並行して学習していきます。

営業と限らず、どの部署においても、配属後は部門毎の研修・OJTの中で知識・スキルを身につけていきます。
通勤費の支給はありますか。
通勤費は原則、通勤に相応しい公共交通機関を利用した場合に実費を支給します。なお、普通運賃以外(新幹線特急料金など)の支給はございません。また、事情に応じて私有車通勤を許可する場合がありますが、自動二輪車(原付含む)を通勤手段として使用することは認めておりません。私有車利用が認められた場合は距離に応じたガソリン代を支給しますが、交通機関費用を限度額としております。
異なる職種間でのコミュニケーションはどのようにとられていますか。
同期との交流に始まり、プロジェクト・研修・クラブ活動への参加により他部門の社員と付き合いが始まることが多いと思います。また、社員旅行など社内行事による交流や、業務上においては、社員1人1人にパソコンが支給されるので、社内LANの活用も有効です。